
基本は2対2。ボールを相手コートへ返す
パデルは、基本的に2人対2人でプレーします。ペアで協力し、ネットを挟んでボールを打ち合います。
ラリー中は、ボールを地面で1回バウンドさせてから返しても、バウンドする前に返しても構いません。ただし、サーブを受けるときは別のルールがあります。
ペアのどちらが打ってもよいですが、2人で順に触って返すことはできません。「自分が取るよ」と声を掛け合うと、迷いを減らせます。
床に落ちてから壁へ。当たったあとも返球できる
ラリー中、相手のボールが自陣の床で1回バウンドし、そのあとガラス壁に当たった場合は、打ち返せます。ただし、床で2回目のバウンドをする前に返球する必要があります。
「床→ガラス→返球」という順番を覚えると、観戦中もボールを追いやすくなります。壁の跳ね返りを待って打つプレーが、レボテです。
相手の壁へ直接当てるのは失点
自分が打ったボールが、相手側の床に落ちる前に相手のガラスや金網へ直接当たると失点です。「壁を使える」という説明は、どんな順番で当ててもよいという意味ではありません。
| 相手から来たボールの動き | 基本の判定 |
|---|---|
| 自分たちの地面 → ガラス | 2バウンド前なら返球できる |
| 自分たちの地面 → 金網 | ラリー中は2バウンド前なら返球できる |
| 自分たちの地面に落ちず、直接ガラス・金網 | 打った相手の失点 |
| 自分たちの地面で2回バウンド | 自分たちの失点 |
※サーブでは、バウンド後に金網へ当たる場合の扱いが異なります。
バウンド・打点・方向を覚える
まずは、次の3点を確認しましょう。
- ボールを地面にバウンドさせてから打つ。
- ボールを打つ高さは、腰の高さ以下にする。
- ネットを越えて、対角のサービスエリアへ入れる。
サービスエリアを区切るライン上に落ちたボールはインです。サービスラインなどを足で踏まないこと、打つ瞬間に少なくとも片足が地面についていることも確認してください。
最初のサーブを失敗しても、もう一度打てる
最初のサーブがフォルトなら、2回目のサーブを打てます。2回とも失敗すると失点です。ネットに触れた場合などにはやり直しになる条件もあるため、迷ったらコーチに確認しましょう。
レシーブは必ずバウンドを待つ
受ける側は、サーブが自分のサービスエリアでバウンドしてから返球します。ラリー中のボレーとは違い、サーブを空中で直接打ち返すことはできません。
体験レッスンでは、立つ場所と足元のラインも一緒に確認すると、最初のゲームを始めやすくなります。
サーブは金網の扱いが違う
ラリー中は、床でバウンドしたあと金網に当たったボールも返球できます。一方、サーブが正しいサービスエリアでバウンドしても、2回目の床バウンドより前に金網へ当たるとフォルトになります。
最初はガラスと金網を見分けながら、床に落ちた順番を確認してみましょう。
ポイントを取ると15・30・40へ
ゲーム内の得点は、0から15、30、40と進みます。相手が40に達していなければ、40からもう1ポイント取るとゲームを獲得します。
例えば30対15の場面で、30のペアが得点すると40対15になります。40のペアが次も取れば、そのゲームは終了です。
ゲームを積み重ねてセットを取る
通常の6ゲーム制では、2ゲーム差をつけて6ゲームを取るとセット獲得です。5対5からは7対5、6対6では通常タイブレークで決着します。タイブレークの得点は15・30・40ではなく、1・2・3と数えます。
40対40の扱いは事前に確認
40対40はデュースです。その後の決め方には、アドバンテージ方式、スターポイント方式、ゴールデンポイント方式があります。「デュースになったら必ず次の1点で決まる」とは限りません。
体験やイベントでは短い試合形式を使うこともあります。始める前に「何ゲームで終了するか」「デュースはどう決めるか」を聞いておきましょう。
初回は、この3つを覚えてコートへ
体験前に覚えるなら、まずは次の3つです。
- 返球は、地面で2回バウンドする前に。
- 相手のボールが地面に落ちてから壁に当たったら、まだ返せる。
- サーブを受けるときは、1回バウンドを待つ。
ラケットの安全ストラップを手首に装着することも、FIP規則で義務付けられています。受付やレッスンで使い方を確認しましょう。
分からない場面が出てきたら、その場で聞いて大丈夫です。壁に当たって戻ってきたボールを一度返せたら、ルールの説明もぐっと実感を伴うものになります。
ここで紹介したのは体験に向けた基本です。大会規則の詳細や、実際に採用する進行方法はコーチ・主催者に確認してください。
基本を知ったら、次はコートで確かめてみましょう。壁から戻る一球を返せたとき、説明で知ったルールが自分のプレーになります。
出典
情報確認日:2026年10月8日。



